XRPのオンチェーン指標が2018年以来の最高値を記録、1.45ドルの抵抗線突破が鍵
2026年5月18日現在、XRPはクジラによる攻撃的な買い集めや法的不確実性の解消にもかかわらず、1.40ドル付近で横ばい状態が続いており、市場の忍耐強さが試されている。
2026年5月18日時点で、XRPは極めて矛盾した状況に直面している。オンチェーン指標は2018年以来最高水準のクジラの買い集めを示しているが、トークン価格は1.45ドルの抵抗線の下に閉じ込められており、市場の慣性がファンダメンタルズの強さを圧倒している状況だ。この現象は、大口投資家の確信と一般市場の慎重さが衝突することで発生する、高度な心理的対峙状態と解釈される。
直近24時間でXRP価格は約5%下落し、1.40ドル付近まで押し戻された。これは暗号資産市場全体の統合局面の中で発生した調整であり、ネットワーク活動指標が継続的に改善していることとは対照的な動きを見せている。専門家は、現在の価格停滞を将来の大きなボラティリティを控えた「圧縮段階」と定義している。
現在のXRP市場は「圧縮されたスプリング」のような状態にあると評価されている。価格が1.30ドルから1.45ドルの狭いレンジに留まっている間、大口投資家は将来起こりうる制度的変化やテクニカルな突破に備えて、保有量を確保することに集中している。このような価格とファンダメンタルズの乖離は、市場のエネルギーが一点に凝縮されていることを示唆している。
機関投資家のXRPに対する意欲は多方面で加速しているが、デジタル資産の価格は広範な市場統合の中で依然として苦戦している。
テクニカル的な観点では、XRPが本格的な上昇ラリーを開始するためには、日足ベースで1.45ドル以上の終値を形成することが不可欠である。もしこの抵抗線を突破すれば、1.70ドルを経て1.80ドルまで上昇する道が開かれることになるが、出来高を伴わない突破は一時的な現象に終わるリスクがある。また、NVT比率が1,076まで急騰した点は、短期的な価格調整の可能性を裏付ける指標として挙げられる。
クジラによる記録的な集積とオンチェーン指標
Santimentのデータによると、1,000万以上のXRPを保有するウォレットが現在、約458億3,000万トークンを管理している。これは約685億ドルに相当する規模であり、大口保有者が市場に供給するのではなく、長期保有ポジションを維持していることを示している。特に、この集積速度は2018年以来、最も速い水準として記録された。
- 10,000トークン以上を保有するXRPレジャーのウォレット数が332,230に達し、過去最高を更新した。
- この集積傾向は2024年6月から継続的に続いており、大口投資家の信頼を反映していると分析される。
- クジラのロング(Long)ポジション比率は現在75%に達しており、機関投資家の強力な買い優勢戦略を示している。
- 全供給量の約68.5%が大口ウォレットに集中しており、流通量の減少に伴う価格弾力性の向上が期待される。
法的環境の変化も肯定的な基盤を築いた。リップルとSECの訴訟は2025年末から2026年初頭にかけて正式に終了し、裁判所は初期の機関向け販売は投資契約に該当する可能性があるものの、XRPトークン自体および二次市場での販売は証券ではないことを明確にした。これは、リップルがもはや広範な禁止命令や証券分類の脅威にさらされなくなったことを意味し、現在の市場ラリーの法的根拠となっている。
機関投資家が攻撃的にポジションを構築する一方で、一般の個人投資家は停滞する価格動向に不満を感じる「疲労区間」に入っている。専門家は、このような機関と個人の間の心理的乖離が市場の底固めの兆候である可能性があると分析している。機関の集積が個人の売りを吸収し、価格の下値支持線を強固にしているためである。
5月末に予定されている主要な触媒と今後の展望
来る5月21日はCLARITY法案のマークアップ(修正案作成)の締め切り日であり、この法案の通過の可否がXRP価格の行方を決定づける重要な分水嶺となる見通しだ。法案が委員会を通過した場合、XRPは即座に1.80ドルを再テストする可能性が高いが、遅延した場合は現在の1.30ドルから1.45ドルの間でのボックス圏での横ばいが続く可能性がある。これは、規制の明確性が価格に与える影響力を端的に示す事例となるだろう。
総合的に見ると、2026年第2四半期末までにXRPが2.70ドルを突破する確率は約60%と予測される。現在の価格圧縮パターンが上方に解消された場合、過去数年間に蓄積されたエネルギーが爆発し、強力な上昇モメンタムを形成することが期待される。ただし、リップルのRLUSDステーブルコインのリリースがXRPのブリッジ通貨需要に与える影響など、一部の変数については継続的なモニタリングが求められる。



本コンテンツは情報提供と論評を目的としたものであり、投資助言ではありません。
この記事について話しましょう
ほかの読者の反応を見ながら、自分の意見も残せます。